営業利益率の業種別ランキングでわかること＆計算方法

執筆者

西村剛

フェアトレード株式会社　代表取締役。機関投資家出身で統計データを重視したシステムトレードに注力。2011年株-１グランドチャンピオン大会で+200.4％、2012年+160.1％、2013年157.0％を叩き出し三連覇達成。証券アナリスト検定会員。システムトレードを使った定量分析と、これまでファンドマネジャーとして培ったファンダメンタルズ分析を融合した新しい視点で株式市場を分析し、初心者でもわかりやすい言葉を使った解説に定評がある。

営業利益率とは

営業利益率とは、売上高に対する営業利益の割合を示す指標です。

株式投資においては、「貸借対照表」「損益計算書」「キャッシュフロー計算書」の財務三表を読み解くファンダメンタル分析が使われていますが、営業利益率は「損益計算書」を読む上で重要となります。

営業利益率は、「営業利益÷売上高×100」で求められ、営業利益は「売上高－売上原価－販売費・一般管理費」で求められます。

営業利益率は、売上高のうち、どの位のお金が営業利益として残るかを示す指標です。

つまり、営業利益率が高いということは、本業で儲けを大きく出していることを意味します。

営業利益率を改善するには、売上高を増やすか、売上原価や販売費などのコストを減らすかのいずれかです。

営業利益率が高いということは、商品やサービスの品質が良く高付加価値の企業経営ができており、ネット販売を駆使するなどコスト面でも優れていることを意味するため、株式投資においてもポジティブ要素となります。

営業利益率の業種別ランキングを見るメリット

営業利益率を1企業ごとに見るのではなく、業種別ランキングを見ることで見えてくるものがあります。

営業利益率の業種別ランキングを見るメリットには次のようなことがあります。

• 営業利益率が高い業種(セクター)に投資できる
• 個別株投資をする場合には業種平均の営業利益率を見ることが重要

それぞれ詳しく見ていきましょう。

営業利益率が高い業種(セクター)に投資できる

営業利益率が高い業種は、業種全体が成長セクターにあるため、他の業種に比べて大きな株価上昇が期待できます。

また、営業利益率が高ければ、その利益を事業投資や最新テクノロジーに投資する、もしくは配当金や自社株買いによって株主還元できる余地も大きくなります。

反対に、業種全体で営業利益率が低いということは、衰退産業で売上高が減っている、もしくはインターネットなどのコストを減らす最新テクノロジーに適応できていないということを意味します。

営業利益率が高い業種全体に投資したい場合には、業種別ETFや投資信託に投資することが有効です。

個別株投資をする場合には業種平均の営業利益率を見ることが重要

個別株投資をする場合には、投資を検討している企業が属している営業利益率を見ることが重要になってきます。

営業利益率は、高付加価値で低コストの業種は高くなる一方で、薄利多売の小売業などは低くなる傾向があります。

例えば、トヨタ自動車の営業利益率を調べるにしても、自動車業種全体の営業利益率を見て比較することが重要です。

投資を検討している企業の営業利益率が、業種全体の営業利益率よりも高ければポジティブ要素となりますが、低い場合にはもう少し情報を集めることが必要になるかもしれません。

【33業種】営業利益率の業種別ランキング

日本取引所が公表している2021年の「決算短信集計結果」から、全33業種の営業利益率の業種別ランキングについて見ていきましょう。
※出典：日本取引所

まず、東証の全銘柄の営業利益率平均は6.67％となっており、製造業は8.16％、非製造業は5.04％となっています。

営業利益率が高い業種トップ10は次の通りです。

営業利益率トップは「証券、商品先物取引業」となっており、続いて「鉱業」、「医薬品」、「不動産業」、「情報・通信業」と続いています。

ただ、「証券、商品先物取引業」は特殊な業種であり、鉱業はわずか6企業の平均であるため割り引いて考える必要がありそうです。

続いて、営業利益率が低い業種ワースト10は次のようになっています。

営業利益率ワーストは「空運業」となっていますが、これは新型コロナの影響が大きいため割り引いて見る必要がありそうです。

営業利益率の業種別ランキングを見てわかること

営業利益率の業種別ランキングを見てわかることとしては次のような点が挙げられます。

• 営業利益率が高い業種は成長銘柄や高配当株が多い
• 営業利益率が低い業種は国内内需系の銘柄が多い

それぞれ詳しく見ていきましょう。

営業利益率が高い業種は成長銘柄や高配当株が多い

営業利益率が高い業種は、「鉱業」、「医薬品」、「不動産業」、「情報・通信業」、「精密機器」など、いずれも高付加価値の成長産業の業種であると言えます。

いずれも、成長株投資において有望なセクターとなっているか、配当利回りが高い高配当株セクターとして知られています。

具体的な銘柄としては、鉱業では【1605】INPEX、医薬品では【4502】武田薬品工業、情報・通信業では【9432】日本電信電話(NTT)、精密機器では【6861】キーエンスなどが代表的な銘柄です。

営業利益率が低い業種は国内内需系の銘柄が多い

営業利益率が低い業種は、「電気・ガス業」、「陸運業」、「卸売業」、「水産・農林業」、「小売業」など、国内内需系の銘柄が多いことが分かります。

いずれの業種でも、個別銘柄では有望な銘柄が少なくありませんが、ローリスク・ローリターンのディフェンシブ銘柄が多い傾向があると言えるでしょう。

人口減少による経済縮小が進む日本国内のビジネスを中心に手掛けており、成長している海外市場の恩恵を受けられていないことにも、営業利益率が低くなっている影響がありそうです。

まとめ

この記事では、営業利益率の計算方法などについて解説した上で、営業利益率の業種別ランキングについて紹介してきました。

営業利益率は売上高からどれだけの利益を残しているかを見る指標で、営業利益率が高いということは、本業で儲けを大きく出していることを意味します。

営業利益率が高い業種は、「鉱業」、「医薬品」、「不動産業」、「情報・通信業」、「精密機器」など、いずれも高付加価値の成長産業であり、成長する海外市場の恩恵を受けている銘柄が多いと言えます。

一方、営業利益率が低い業種は、「電気・ガス業」、「陸運業」、「卸売業」、「水産・農林業」、「小売業」など、国内内需系の銘柄が多く、有望銘柄であってもローリスク・ローリターンの銘柄が中心です。

営業利益率が高い業種は、成長株投資において有望なセクターとなっている銘柄が多く、配当利回りが高い高配当株も多い傾向があると言えます。

株式投資をする上では、業種別ランキングが高い業種に注目が集まりやすく、個別株投資を行う上でも業種別の営業利益率を確認しておくことは重要です。