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執筆者

西村剛
西村剛

フェアトレード株式会社 代表取締役。機関投資家出身で統計データを重視したシステムトレードに注力。2011年株-1グランドチャンピオン大会で+200.4%、2012年+160.1%、2013年157.0%を叩き出し三連覇達成。証券アナリスト検定会員。システムトレードを使った定量分析と、これまでファンドマネジャーとして培ったファンダメンタルズ分析を融合した新しい視点で株式市場を分析し、初心者でもわかりやすい言葉を使った解説に定評がある。


システムトレード

機関投資家の動きを知らなければ勝つことはできない

やり方次第で億万長者になることも決して夢ではない株式投資。
その可能性は誰にでも等しく与えられており、年齢を問わず常にチャンスを掴むことができます。

しかしこれは、相場の大きな流れを知って初めて実現できることであり、自分の見解やエントリーしか頭にない個人投資家は1か月と持たずに撤退することになるでしょう。

そして個人投資家が乗るべきその流れを作り出している存在こそが、機関投資家です。

結論から言いますと、数億円を持っている個人投資家でも機関投資家には敵いません。そのため、個人投資家は機関投資家の流れに逆らわないことが鉄則となります。

この機関投資家の勢力は代表的に以下の通りとなっております。個人では到底準備できないような巨額の資金を機関投資家は運用しています。

・保険会社

生命保険や傷害保険会社が契約者から預かっている保険料で資産運用

・年金基金

国民の年金で運用しており、代表的な団体はGPIF。運用資産額は約177兆円と国家予算規模

・信託銀行

法人や個人から預託されている資金を運用

・ヘッジファンド

短期売買で利益を狙う集団で、資産家からの資金を元手に数兆円規模で運用

上記の機関投資家の他にも投資顧問会社等が相場に大きな影響を及ぼしており、トータルの資産規模は莫大な数字になります。

機関投資家の資金力はそのまま相場への影響力に直結します。そのため、たとえ億の資産を持っている個人投資家であっても、機関投資家には到底太刀打ちできる相手ではありません。

機関投資家の取引手法を知る

相場で有利に立ち回るためには、まず機関投資家の取引手法から身につけていかなくてはなりません。

そこでここからは、機関投資家の基本的な手法と各団体の特徴について見ていきましょう。

アルゴリズム取引

機関投資家は、基本的に高性能自動売買を利用したアルゴリズム取引を採用しています。

この機関投資家が採用しているアルゴリズム取引とは、システムがチャートのロジックやヘッドラインを常に監視しつつ、適切なタイミングで発注を行うもので、個人が指値等を設定して数秒から十数秒程度かけて発注するところを、1秒以下の時間で大量に発注を終了させることができます。

個人投資家が企業のIRを読んでいる間もなく、機関投資家は大量の注文を出しているのが現実です。

ちなみにこの自動売買運用がもたらす顕著な例としては、FXのフラッシュクラッシュも挙げられます。
薄商いの中、ヘッドラインにAIが反応して瞬時に相場が大暴落(暴騰)を引き起こす現象となりますので、機関投資家の取引に興味があれば是非調べてみて下さい。

このように、瞬時の判断が必要とされる相場においてはまさに驚異といえるスペックですが、その強烈な優位性が少しずつ問題視され始めており、今後の動向次第では機関投資家のアルゴリズム取引自体が禁止される方針の可能性も秘めています。

しかしながら現行はこれが主流となっていますので、機関投資家のアルゴリズム取引はしっかり念頭に置く必要があるでしょう。

各団体の特徴とは

一口に機関投資家といっても冒頭で解説した通り様々な団体が存在しており、それぞれの手法には特徴があります。

まず巨額の資産を保有している保険会社や年金基金は、基本的に投資目的で預かっている資金ではない性質上、非常にリスクヘッジした運用をする機関投資家です。
したがって機関投資家は短期売買で利益を出すのではなく、数年以上のスパンで株式を保有してジワジワと買い増していくイメージですね。投資先企業の大株主になっているケースも多いです。

これが短期的な乱高下を生み出すことは殆どありませんが、ヘッドラインやロジックに沿った節目の利確には注意が必要であり、機関投資家の逆ポジションを長期保有することは相場からの撤退を意味します。

次に機関投資家の中で抑えておきたいのが、投資目的で資金を集める信託銀行とヘッジファンドです。

信託銀行が扱うNISA等は投資信託の商品の中でも非常に堅実且つ安全であることが特徴で、年利数%程度のペースで少しずつ利益を積み重ねていく機関投資家です。

一方、短期相場に最も影響を与える機関投資家がヘッジファンドであり、ある程度リスクを許容している出資者から資金を預かっていることから、短期で売りと買い双方に注文をしかけて大きく利益を稼ぎにきます。

機関投資家の手法ルール

機関投資家は出資者から資金を預かって運用していることから、ロジックから外れた無茶なトレードはせず、徹底された取引ルールの基に業務として取引しています。

そして裏を返せば、これらのルールを知って機関投資家の動きを先読みすれば相場で有利に立ち回ることが可能となり、大きく損失を出す確率も大幅に減らすことができるのです。

発行済み株式数が少ない銘柄は避ける傾向がある

一般的には5%ルールとも呼ばれ、発行済み株式数の5%以上を保有した場合は内閣総理大臣に対して大量保有報告書を提出しなければなりません。
そして報告書の内容は金融庁のデータベースにて開示されて誰でも閲覧できるようになってしまいますので、結果的に機関投資家の投資銘柄が市場参加者に筒抜けになってしまいます。

こういった背景から、機関投資家は基本的に発行済み株式が少ない銘柄を避ける傾向があります。

決算月に注意する

個人投資家と違い、機関投資家は法人となりますので、決算前には自社の数字を確定させておく必要があります。
したがって決算前には機関投資家は保有株を現金化する動き=利確の売り注文が多くなり、相場の下落を引き起こす可能性が大きくなります。

ちなみに機関投資家のヘッジファンドの多くは6月末と12月末に決算日を設定していますので、このタイミングは注意が必要でしょう。

一方、株式投資の通例に機関投資家であるヘッジファンドの45日ルールというものがあります。

これは出資者が解約する際は決算日の45日前までに申し出なければならず、機関投資家のヘッジファンドはその解約に備えて保有株を現金化するといったものです。

実際のところ一昔前は看過できない現象ではありましたが、現在はこのルール自体が形骸化し、期間も緩和されていることからあまり気にする必要はありません。
基本的には機関投資家の決算日前の現金化のみにフォーカスしましょう。

時価総額100億円を目安にする

大口機関投資家は原則として時価総額の低い銘柄にも着目しません。

これは株価の上がり過ぎの抑止と反対注文の少なさから、大口機関投資家の大量の注文が利確しにくくなることを避けるためです。
この判断基準は時価総額100億円が基準との観測もありますので、機関投資家の行動を知るためにも、一つの判断基準として覚えておいた方が良いでしょう。

投資スタイルのおすすめ

結論からいえば、大口機関投資家の動きに逆らうような投資スタイルは避けた方が良いといえます。
資金力の大きい機関投資家を相手にいくらあらがっても確実に飲み込まれてしまいますので、機関投資家の動向や取引ルールを抑えてトレードするのが安全です。

・機関投資家の決算月の売りに備える
・上昇傾向にある時価総額、発行済み株式の多い銘柄に乗る

これらは機関投資家の動きとして、鉄則として念頭に入れましょう。
また、機関投資家であるファンドの保有銘柄を調べるには売買レポート等をネット検索してポートフォリオを見るのもおすすめですし、大まかな売買動向はJPXの投資部門別売買状況から閲覧することも可能です。

機関投資家

出典:JPX

上記の法人内訳から詳細を辿っていけば、初心者の方でも簡単に機関投資家の動向を調べることができますので、初心者のうちは順張りエントリーに徹するようにすると良いですね。

まとめ

知識がゼロの状態から株式投資を始めると、殆どの方が盲点になっているのが機関投資家の存在です。

数万円~数億円の資金を持つ個人投資家がいくらエントリーしても、残念ながら相場に与える影響は殆どなく、機関投資家の国家予算並みの資金力で作られた流れに簡単に飲み込まれてしまいます。

また、機関投資家は貸株サービスで調達した株券を利用し、膨大なショートポジション(空売り)を持つことがあります。株価を大きく下げ、株初心者などの投げ売りを誘って、株価が安くなったところで買い戻す手法を用いています。

したがって、相場で生き残り利益を出し続けるには、その機関投資家の流れに逆らわないことが鉄則といえるでしょう。

今回の記事では機関投資家の手口や手法を解説してきましたので、ルールを知って先を読み、機関投資家が起こす大きな流れを利用するようなトレードを心掛けるようにしましょう。

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