「時価総額など意味ない」は本当？見るべきポイントをチェック

執筆者

西村剛

フェアトレード株式会社　代表取締役。機関投資家出身で統計データを重視したシステムトレードに注力。2011年株-１グランドチャンピオン大会で+200.4％、2012年+160.1％、2013年157.0％を叩き出し三連覇達成。証券アナリスト検定会員。システムトレードを使った定量分析と、これまでファンドマネジャーとして培ったファンダメンタルズ分析を融合した新しい視点で株式市場を分析し、初心者でもわかりやすい言葉を使った解説に定評がある。

時価総額の意味は投資家の使い方次第で変わる

時価総額といえば、株式をスクリーニングする上で有用な指標の1つであり、企業の価値を手早く判断することが可能です。

そのため、投資を判断する際に利用している方も少なくありませんが、一方で「意味がない」としてほとんど考慮しないケースも散見されます。

実際のところ、どちらを参考にすれば良いのか分からない初心者も多いため、本記事では「意味がない」とされる理由や効果的な使い方を見ていきましょう。

時価総額とは

ここではまず、時価総額の概要や基本的な使い方を解説します。

• 企業の価値を図る指標
• 他の指標の計算元になる

それぞれ詳しく確認していきましょう。

企業の価値を図る指標

時価総額は、【株価×発行済み株式数】で計算される指標であり、端的にいえば企業価値を示しています。

そのため、時価総額が大きい企業は、投資家はもちろん銀行からも信頼性が高く、新規プロジェクトで融資を受ける際も有利に働くのです。

また、そういった背景により、上場企業は自社の価値を向上させたがる傾向が強く、市場では「時価総額経営」と称されることも少なくありません。

参考までに、日本の時価総額トップ10は以下の通りとなっており、いずれも名だたる大企業であることが分かるでしょう。

*2023年10月時点での数値

トヨタやソニー、キーエンスなどはここ数年トップ5をキープしていることから、それだけでも企業としての安定性が判断できます。

加えて、AppleやAmazon、マイクロソフトといった外国企業の時価総額はさらに巨大な規模です。市場全体のリードカンパニーでもあるので、投資を始める際はきちんと把握しておきましょう。

他の指標の計算元になる

時価総額は企業の価値が判断できる性質上、他の指標の計算に用いられるケースがあります。

特に代表的なのが「PER（株価収益率）」であり、1株当たりの収益性が図れることから、有用性が高いスクリーニングの材料といえるでしょう。

具体的な計算式は、【時価総額÷純利益（四半期利益）】または、【株価÷1株あたりの利益】です。

株式の割安感なども判断できるため、こういった側面からも時価総額の有用性が分かります。

時価総額が大きい銘柄のメリット

ここからは、時価総額が大きい銘柄のメリットについて解説します。

• 流動性が高い
• 仕手筋に狙われにくい

それぞれ詳しく確認していきましょう。

流動性が高い

時価総額が大きい銘柄は発行株式数が多く、投資家の注目が集まることから、全体の注文数も多い傾向です。

そのため、1億円程度の資金流入があっても相場に対しての影響はほとんどなく、株価も安定する期待が持てるでしょう。

実際のところ、流動性が低いと数千万円の売りがでただけで大きく下落するケースがあるため、初心者はなるべく時価総額が大きい株を狙ってみてください。

仕手筋に狙われにくい

仕手筋とは、特定の銘柄を少しずつ買い集めて意図的に株価を吊り上げる勢力であり、対象となった株式は「仕手株」と呼ばれています。

上手く高騰の初動が狙えれば利益が得られる一方、わざと「下落しているように見せる」ふるい落としという手法を用いることから、初心者にとっては損失リスクの方が大きいといえるでしょう。

しかしながら、基本的に狙われるのは比較的少ない資金でも株価が操作できる低位株であり、時価総額が大きい銘柄がターゲットになることはほぼありません。

したがって、第三者から故意的に相場を乱される心配が不要な点も、大きなメリットといえます。

時価総額は意味がないといわれる理由

ここまで解説した通り、時価総額は株式の安定性やPERを計算する材料となるため、一見すると大変信頼度の高い指標のように思えます。

しかし、時価総額の算出データとなる「株価」は、企業の生産性や経営体力ではなく、期待値によって激しく上昇するケースがあり、この現象こそが「意味がない」といわれる理由になっているのです。

たとえば、実質的に赤字経営のベンチャー企業が新薬の開発に乗り出すと、市場は「将来的な値上がり」を期待して買い注文を入れ、株価が上がり時価総額も大きくなります。

ただし、その資金流入は経営実績などの実態に裏付けられたものではありません。すなわち、「時価総額は大きいがキャッシュを生みださない赤字企業」という矛盾が生じることになるでしょう。

したがって、その時点で「企業の安定性」を図る指標としては機能しなくなり、「意味がない」という結論に至るのです。

実際のところ、こういった銘柄は決して少なくはなく、配当金目当てで中長期的に保有したい方にとっては大きな懸念要素といえます。

また、短期売買であっても突発的なネガティブサプライズによって、損失を抱えるリスクがあるため、時価総額と企業の実態に整合性のない銘柄は注意が必要です。

時価総額を見る時のポイント

意味がないといわれる理由が把握できたところで、ここからは、時価総額を見る時のポイントを確認しましょう。

• 同業他社と比較する
• 注目度の指標として活用する

ちなみに、一般的な大企業は時価総額と運営の実態が正比例するケースが多いため、ここではベンチャーなどの新興銘柄を前提に解説していきます。

同業他社と比較する

時価総額の適正相場を判断する際は、同業他社と比較するのがおすすめです。

具体的には、A社と同じ領域、規模の企業を5~10社ほどピックアップし、業績や売上高などを組み合わせて見比べてみると良いでしょう。

全体の平均値が分かれば、乖離が大きい企業を割り出せるため、ぜひ試してみてください。

注目度の指標として活用する

時価総額は、対象とする企業の実態によって「信頼度の指標」としては機能しなくなりますが、市場からの注目度は図ることができます。

株価が上昇しているのなら、何かしらの材料で投資家から買いが集まっている、という判断が可能となるため、目立つ銘柄を見つけたい場合には役立つでしょう。

ただし、あくまでも表面上のパフォーマンスを知る方法となることから、中長期投資を行う際は慎重に企業の運営実態についても確認してください。

まとめ

本記事では、時価総額の基本や「意味がない」といわれる理由を解説してきました。

時価総額は企業価値を図る指標として活用できる一方、将来性や期待値だけで株価が上がっている場合は機能しなくなってしまいます。

しかし、本記事で解説したポイントを押さえれば、企業の実態に合わせた適切な利用が可能となるため、スクリーニングを行う際はぜひ参考にしてください。