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株価の決まり方を知れば投資の理解がさらに深まる
株式の価格を指す「株価」は、投資を行う上で最重要な情報といえますが、肝心の「どのように決まるのか」というポイントを知らない初心者も少なくありません。
実際のところ、テクニカルチャートやファンダメンタルズが分かれば、ある程度は立ち回れるのですが、本当に理解を深めたいのなら、その裏側まで追求した方が良いでしょう。
そこで本記事では、株価の決まり方や変動する要因を解説するため、ぜひ今後の資産運用に活かしてください。
株価の決まり方とは
ここからはさっそく、株価の決まり方について確認していきましょう。
- 需要と供給によって決まる
- 発行数量が決まっている
一見すると複雑なように思えますが、きちんと紐解いていけば誰でも理解できます。苦手意識を感じている方も、この機会にしっかり把握しておいてください。
需要と供給によって決まる
株価は証券会社や証券取引所が値決めを行うのではなく、100％純粋な「需要と供給」によって決定します。
たとえば、下図の状況で1,001円に25,000株の買い注文が入った場合、株価チャートも同じ価格に動くことになり、その後も1,002円、3円といった具合に「売りたい人と買いたい人」の注文がマッチングしていけば、株価は上がっていくでしょう。
一方、何らかの要因で売り注文の圧力がかかると、1,000円以下の約定が増加し、チャートも下落トレンドに転じていきます。したがって、普段ツールで目にしているチャートは、あくまでも板取引を反映させた情報に過ぎず、すべては市場の売買動向、すなわち需要と供給によって決定するのです。
発行数量が決まっている
先ほど触れた通り、株式の価格は「需要があれば上がる」「供給が多ければ下がる」という仕組みですが、ここで一歩踏み込んで押さえておきたいのが、株式の発行数は決まっている、というポイントです。
実は、仮想通貨などは無限発行のアルゴリズムを採用しているケースもあり、そういった銘柄はたとえ大量に買い注文が入ったところで、少しでも売り圧力が勝れば価格が下がってしまうでしょう。
そのため、チャートが非常に不安定となり、将来的な価格変動も予測しくいのです。しかし、株式は決まった数量の中で売買が交錯するので、より相場が安定しやすく、企業が倒産でもしない限り大規模な暴落は発生しないでしょう。
株価が変動する7つの要因
ここからは、株価が変動する7つの要因を解説します。
- 株式の人気具合
- 中央銀行の金利
- 企業の業績
- 外国為替の変動
- 国際情勢と地政学リスク
- 政治情勢
- 自然災害など
株式投資を効率的に進めていくためにも、ぜひ参考にしてください。
株式の人気具合
株式の人気具合は、代表的な株価変動要因の1つといえます。注目度の高い銘柄なら中長期的に上昇トレンドを形成し、人気がなければいつまでも株価は低水準なままです。
たとえば、炭酸飲料としてお馴染みのコカ・コーラは、トレードや配当目的ではない「応援する気持ち」で保有するファンも多く、ディズニー好きならオリエンタルランド一択でしょう。
実際のところ、人気のある株価は下落局面でも手放すホルダーが少なく、底堅い推移が期待できるので、トレード用の銘柄としてもおすすめです。
中央銀行の金利
中央銀行が設定する「政策金利」は、とても重要である反面、初心者が混乱しやすい要因となっています。
具体的に、日銀が政策金利の引き下げを実施すると、企業はお金を借りやすくなり事業が拡大、最終的に景気は上向き株価も上昇していくのがセオリーです。
対して、金利が上がれば融資を検討する企業は減少し、景気後退によって株価も下落トレンドとなるでしょう。
上記のプロセスはある程度慣れていなければ、すぐに組み立てられないため、早めに身に着けるのがおすすめです。
企業の業績
企業の業績は株式投資において最も重視するべきポイントであり、比較的判断しやすい特徴も持っています。
決算情報などで売り上げが好調なら、当然トレーダーの買いが集中し、赤字決算の場合は売り注文が加速するでしょう。
ただし、情報がリリースされてから市場が反応するまでのスピードが非常に早いため、ある程度事前に予測を立てられるのが理想といえます。
外国為替の変動
外国為替も企業の業績と同様に押さえておくべき価格変動要因です。たとえば、昨今の円安は輸入企業の仕入れコストがかさんでしまい、株価の下落を引き起こしている一方、海外向けに製品を輸出するセクションには追い風となります。
しかしながら、為替市場が乱高下し続けていると、上記の動向が読み取りにくくなり、市場の不安感が募ることから、株式を手放してリスクヘッジ（下落する）する動きになりやすい点も押さえておきましょう。
国際情勢と地政学リスク
日本の株式市場には、海外勢の膨大な資金も流入しているため、当然国際的な情勢や地政学リスクも意識しなくてはなりません。
特に、米国と中国の景気が後退すると、株式を売却して資産を整理するバイアスが働くことから、早い段階で察知する必要があります。加えて、軍事衝突、あるいは政治的摩擦なども不安感を煽るので、同じく注視しておいてください。
政治情勢
日本株を取引する以上、もちろん国内の政治情勢も注目しておいた方が良いでしょう。政府が道路拡張工事に乗り出すとなれば、建設関連の銘柄にとっては上昇要因となり、中小企業の経営支援を始めた場合は、より多くのセクションが上向く可能性があります。
一方、税金の値上げについては包括的な下落トレンドを引き起こしやすいため、「この政策は経済にどんな影響を与えるか」という視点からニュースを見てみてください。
自然災害など
とても突発性が高い要因となりますが、自然災害にもアンテナを張っておくのがおすすめです。
夏場は空調機器を扱う企業が好調となり、台風などで工事現場に被害がでたなら、関連する建築企業の株式は下落する可能性があります。
また、大規模な津波、地震が起こると企業の社屋や施設自体が甚大なダメージを負うことも考えられるため、注意深く観察しておけなければなりません。
まとめ
本記事では、株価の決まり方や価格の変動要因を解説してきました。
株価は市場の需要と供給によって常に変動しており、取引板を見れば細かい動向も一目で分かるようになっています。
しかしながら、その大元となる変動要因を理解できていないと、ただ目で追うだけに終わってしまうので、本記事を参考に市場全体の需給を見極められるようにしてください。
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