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同値撤退のやり方を覚えれば損失リスクを軽減できる
株式投資で資金を増やすには、利益を積み重ねるだけでなく、いかに損失を抑えるかも重要なポイントです。
実際のところ、分析スキルが身についていないうちは「エントリー後に逆行する」ことの方が多いため、効果的な対策を行わなければ早い段階で口座資金を失ってしまうでしょう。
そこで本記事では、損失リスクの軽減に役立つ「同値撤退（どうねてったい）」のやり方や注意点、節税効果について解説します。
投資の安全性を高めるためにも、ぜひ参考にしてください。
同値撤退の基本とやり方
ここではまず、同値撤退の基本ややり方を確認していきましょう。
- エントリーした価格で決済する手法
- トレードとしては負けに分類される
- やり方自体はとてもシンプル
正しい知識を身につけて、自身のトレードに落とし込んでみてください。
エントリーした価格で決済する手法
同値撤退とは、その名が示す通りエントリーした価格で決済する手法であり、損益をプラスマイナスゼロにできます。
参照：使いどころとしては以下の通りとなっており、基本は「利益を取る」のではなく「損失を抑える手段」です。
- エントリーした後に下落し、損失を抑えるために実施
- エントリー後に上昇したが下落トレンドに転じたため実施
実際のところ、株式投資においては大変初歩的なテクニックである一方、口座資金を守る上では必修科目といっても過言ではないでしょう。
トレードとしては負けに分類される
同値撤退は、一時的に含み損を抱えた状態からプラマイゼロで決済することから、一見すると勝ちトレードのように思えますね。
しかし、株式投資は「予想通りにいかなければすべて負け」が原則なので、たとえ損失を回避したとしても、負けたことには変わりません。
この考え方を定着させておかないと、「最悪同値撤退すれば良い」というスタイルが身についてしまい、悪い意味で緊張感が抜けてしまう可能性があるのです。
そのため、もちろん重要な手法ではあるのですが、あくまでも同値撤退はリスクヘッジとしての意味合いが強く、メインの戦略ではない、という意識を持っておきましょう。
やり方自体はとてもシンプル
同値撤退は、エントリーした価格に指値注文を入れるだけなので、やり方自体は初心者でも簡単に行えるほどシンプルです。
ただし、相場状況次第では当然エントリー価格まで戻り切らない可能性もあるため、希望よりもやや安い位置に指値を置くなど、柔軟に対応しなければなりません。
また、同じく注意しておきたいのが「異なる価格で複数のポジションを保有しているパターン」であり、この場合は以下の計算式を用いて平均取得単価を割り出す必要があります。
【平均取得単価=取得価額（約定単価×数量）÷保有数量】
具体的に、1,000円で50株、2,000円で100株購入した際は【（1,000×50）＋（2,000×100）÷（50＋100）=1666.6円】となり、小数点切り上げの1,667円の位置に指値を置かなければ同値では撤退できないのです。
平均取得単価は計算式さえ理解しておけば、さほど難しいものではありませんが、すぐに算出できるよう、あらかじめ覚えておきましょう。
同値撤退の注意点2つ
ここからは、同値撤退の注意点を2つ解説します。
- 完全に同値では手数料負けすることがある
- 撤退後に上昇トレンドが再開するケースも多い
最大限有効活用するためにも、ぜひ参考にしてください。
完全に同値では手数料負けすることがある
証券会社によっては、株式の数量に応じた取引手数料が発生し、完全に同値で撤退すると手数料負けすることがあります。
したがって、事前にコストを確認してプラマイゼロの価格を算出するか、少しだけ高い位置に指値を置くと良いでしょう。
さらに、平均取得単価を計算する際も、取得価額に手数料を加え忘れれば正確な損益分岐点が把握できなくなるため、きちんと織り込まなければなりません。
撤退後に上昇トレンドが再開するケースも多い
同値撤退は、先ほど掲載したチャートのように「少しだけ指値にタッチする」のが理想の形ですが、実際のところはそのまま上昇トレンドを再開するケースも珍しくありません。
そもそも、一旦下落してから再度盛り返すということは、何かしらの要因によって買いが入っている状況に他なりません。そのため、同値撤退を検討する際は以下のポイントを分析した方が良いでしょう。
- 一時的な反発上昇なら⇒同値撤退を実行
- 下落自体が一時的なものなら⇒同値撤退を見送り
- 下落トレンドが始まっているが企業の業績自体は好調⇒同値撤退を見送り
上記のように、まずは価格変動の背景を考察し、プラス材料の方が多いのならそのまま静観するのも1つの選択肢です。
予想が外れた時点で負けトレードではあるものの、せっかくの良ポジションを無駄にしないように、冷静な判断を心掛けてみてください。
同値撤退の節税効果とは
株式投資家の中には、あえて低位株で同値撤退を行い節税を図る方も少なくありません。
具体的には、証券会社が年間取引報告書を代行作成する「特定口座」を組み合わせた手法であり、税法上の損益が切り上げ計算されることにより、実損益と乖離が生まれる仕組みを利用します。
参照：rakuten-sec
たとえば、50.3円（税法上は51円に切り上げ）×1万株を現物購入した後に、50.9円で空売りクロスし現渡すると以下のような差が生まれるのです。
売却代金の総額*【50.9円×1万株=509,000円】
*手数料は考慮しません
- 税法上：509,000円－（51円×1万株）=1,000円の損失で申告
- 実損益：509,000円－（50.3円×1万株）=6,000円の利益を受け取る
上記の通り、特定口座で低位株を同値撤退すると「税制上は損失を出していながら実際には利益を得る」というにわかには信じ難い状態になります。
もちろん、使いこなすにはある程度のスキルが必要であるものの、投資家にとっては回数を重ねるほどに節税効果が得られる錬金術といっても過言ではないでしょう。
同値撤退の節税には2つの欠点がある
先ほど触れた通り、特定口座での同値撤退には大きな節税効果が見込めますが、結論から言うとあまりおすすめはできません。
実際のところ、明らかな脱税行為とまではいかなくとも、低位株を使った不自然なトレードは以下2つの行為に該当する可能性が高く、最悪の場合は課徴金を徴収されるリスクがあります。
- 仮装売買および繁盛等誤解目的：低位株の出来高が増加することにより為替操作の1種と見なされる
- 租税回避行為：税金を回避・軽減するために不自然な売買取引を行う行為
過去には実際に金融庁から取り締まられた投資家も存在するので、自分の身を守るためにも同値撤退は純粋な損失回避手法として使いましょう。
同値撤退のやり方を把握して投資の安全性を高めよう
本記事では、株式投資の同値撤退の基本ややり方などを解説してきました。
同値撤退は、損益をプラマイゼロにしてトレードを仕切り直す手法であり、初心者はもちろんベテランも活用しています。
損失リスクを抑えるには必須といっても過言ではないため、本記事を参考にぜひ活用してみてください。
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