「出来高が何日も続けて増えている株は、買いが集まっている証拠」「出来高が減り続ける株は、人気が離散していて危ない」。よく聞く見方ですが、日本株で本当に使えるのでしょうか。2014年1月6日から2026年10月6日までの12,428,801件（銘柄×営業日・5,424銘柄）を、出来高が前日より増えた（減った）日が何日続いているかで分け、その後のリターンを集計しました。
結論を先に述べます。出来高の連続は、3日目までは買いサインでも売りサインでもありませんでした。20営業日後の平均は、連続増加の1〜3日が+0.886%〜+0.923%、連続減少が+0.907%〜+0.935%で、全体平均の+0.915%と区別がつきません。
差が出たのは2点です。1つ目は、連続増加が4日以上続くと全体平均を下回ること。同じ日の全銘柄平均を引いた20日後の超過は、4日連続が-0.218%、5日以上が-0.353%で、13年中13年でマイナスでした。2つ目は、出来高の連続日数より、直近3日の株価の向きのほうが効いていたこと。出来高が3日以上増えながら株価が-3%未満と下げた行は20日後+2.024%、+3%超と上げた行は+0.478%でした。
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1．検証ルール
- データ：東証全銘柄の日足（株価は分割調整後。出来高の分割調整はしていません）
- 期間：2014年1月6日〜2026年10月6日（3,116営業日）。最終日の20営業日前までとし、20日後のリターンが必ず測れるようにしました
- 連続日数：出来高が前営業日より多い（少ない）日が当日を含め何日続いているか。1日・2日・3日・4日・5日以上の5帯です
- リターン：その日の終値で買ったとして、5営業日後・20営業日後の終値で測定
- 超過リターン：同じ日の全銘柄平均を引いた値。同じ日・同じ売買代金（20日平均）の帯の平均を引いたもの（規模もそろえた超過）も出しました
- 除外：直近5日〜20日先に1日で+100%超・-60%未満の動きがある730件（データ不具合の疑い）
同じ銘柄が何度も当てはまり、急変した日には多数の銘柄が同時に当てはまるため、12,428,801件ほど独立した観測があるわけではありません。
2．3日目までは、増えても減っても全体平均と変わらない
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| 区分（構成比） | 20日後 | 勝率 | 20日後の超過 |
|---|---|---|---|
| 増加・1日（30.7%） | +0.912% | 51.2% | +0.019% |
| 増加・2日連続（11.9%） | +0.886% | 50.9% | -0.022% |
| 増加・3日連続（3.7%） | +0.923% | 50.7% | -0.042% |
| 増加・4日連続（1.0%） | +0.862% | 50.3% | -0.218% |
| 増加・5日以上連続（0.3%） | +0.716% | 49.6% | -0.353% |
| 減少・1日（30.7%） | +0.924% | 51.3% | +0.007% |
| 減少・2日連続（13.4%） | +0.935% | 51.2% | +0.008% |
| 減少・3日連続（4.8%） | +0.907% | 50.9% | -0.023% |
| 減少・4日連続（1.5%） | +0.851% | 50.3% | -0.065% |
| 減少・5日以上連続（0.6%） | +0.793% | 49.2% | -0.142% |
| 全体平均（比較用） | +0.915% | 51.1% | － |
連続増加が3日以上続いた行は全体の5.0%、4日以上は1.3%と、出来高が一方向に動き続けることは多くありません。連続減少は3日以上が6.9%です。
連続増加の1日・2日連続・3日連続の20日後は+0.912%・+0.886%・+0.923%で、全体平均との差は最大でも0.029%です。連続減少も+0.924%・+0.935%・+0.907%で差はありません。翌日寄付きや5日後でも同じで、連続増加の5日後は+0.193%〜+0.265%（全体平均+0.242%）に収まります。
右端の5日以上連続だけは、20日後が連続増加+0.716%・勝率49.6%、連続減少+0.793%・勝率49.2%と、全体平均の51.1%をやや下回りました。
3．4日以上続くと、連続増加だけが全体平均を下回る
相場が急落した直後は多くの銘柄の出来高が同時に膨らみ、その後は全体が戻りやすくなります。そこで、同じ日の全銘柄平均を引いた超過リターンで見直しました。
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連続増加の20日後の超過は、3日目まではゼロ付近（絶対値で最大0.042%）ですが、4日連続で-0.218%、5日以上連続で-0.353%と4日目から一段下がります。4日以上のまとめは、20日後が+0.828%（全体平均との差は0.087%）、超過が-0.249%です。生の差より超過のほうが大きいのは、連続増加が4日以上続く銘柄が相場の急落した日に特に多く、その後の全体の戻りを上回れていないためです（日付は第6章で示します）。
連続減少は4日連続が-0.065%、5日以上連続が-0.142%と、連続増加ほどの落ち込みではありません。さらに同じ日・同じ売買代金の帯の平均を引くと、連続減少は4日連続で+0.001%、5日以上連続で-0.054%とほぼ消えます。連続増加は4日連続が-0.222%、5日以上連続が-0.358%と、規模をそろえても残りました。
売買代金の規模別に見ると、連続増加4日以上の超過は4つの帯すべてでマイナスで、-0.312%〜-0.159%でした。一方、全期間の同じ帯の全体平均との差は、売買代金1,000万円未満の帯で0.020%にとどまります。規模の偏りだけでは説明できませんが、基準の取り方で弱さの大きさは変わり、「避ければ勝てる」と言えるほどの差ではありません。
4．出来高の連続日数より、直近3日の株価の向きが効いていた
出来高が増えても、株価が上がっているか下がっているかで意味は変わるはずです。出来高が3日以上連続で増えた行・減った行を、直近3営業日の株価の騰落率（-3%未満・-3〜+3%・+3%超）で分けて集計しました。右の2列は、出来高の連続がない全体の同じ区分との比較です。
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| 区分 | 件数 | 20日後 | 勝率 | 同じ株価の動き・連続なし | 差 |
|---|---|---|---|---|---|
| 増加3日以上・株価-3%未満 | 120,499 | +2.024% | 54.5% | +1.485% | +0.539% |
| 増加3日以上・株価-3〜+3% | 360,470 | +0.692% | 51.0% | +0.820% | -0.128% |
| 増加3日以上・株価+3%超 | 145,429 | +0.478% | 46.1% | +0.827% | -0.349% |
| 減少3日以上・株価-3%未満 | 132,657 | +1.028% | 47.3% | +1.485% | -0.457% |
| 減少3日以上・株価-3〜+3% | 646,698 | +0.810% | 51.2% | +0.820% | -0.010% |
| 減少3日以上・株価+3%超 | 88,587 | +1.206% | 50.8% | +0.827% | +0.379% |
目を引くのは、出来高が3日以上増えながら直近3日の株価が-3%未満だった組み合わせです。120,499件の20日後は+2.024%・勝率54.5%で、出来高の連続がない同じ下落の+1.485%を0.5ポイント上回りました。大きく売られながら出来高が増え続けた局面は、売りが出尽くして戻りやすかったと読めます。
反対に、出来高が3日以上増えながら株価が+3%超だった組み合わせは、145,429件で20日後+0.478%・勝率46.1%と、同じ上昇の全体+0.827%を0.3ポイント下回りました。この2つの差は20日後で1.5ポイント、勝率で8.4ポイントで、3日目までの連続日数の差よりはるかに大きい結果です。
出来高が3日以上減っていた側は、向きが逆でした。株価が-3%未満の行は+1.028%で同じ下落の全体を0.5ポイント下回り、+3%超の行は+1.206%で0.4ポイント上回りました。ただし最も強い「増加×下落」には偏りがあります（第6章）。
5．年別に見ると、連続増加の弱さは13年すべてで出ていた
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連続増加4日以上の超過がマイナスだった年は13年中13年で、大きさは-0.093%から-0.520%、最も弱かったのは2020年（-0.520%）です。連続減少の超過がマイナスだった年は9年で、向きは年によってまちまちです。2026年は2026年10月6日までの分です。
ただし超過がマイナスでも、20日後の平均そのもので連続増加が連続減少を下回った年は8年にとどまります。2024年は連続増加+1.671%、連続減少+0.394%と大きく逆でした。毎年同じ向きの弱さではあるものの、売買の決め手になる大きさではありません。
6．頑健性チェックと、この検証の限界
特定の数日に偏った結果ではないかを、件数の多かった上位3日の占有率と、その3日を除いた再集計で確かめました。
| 区分 | 上位3日の占有率 | 20日後 | 上位3日を除く | 超過 | 上位3日を除く |
|---|---|---|---|---|---|
| 増加4日以上 | 1.4% | +0.828% | +0.627% | -0.249% | -0.263% |
| 増加・5日以上連続 | 1.9% | +0.716% | +0.530% | -0.353% | -0.366% |
| 減少4日以上 | 0.7% | +0.834% | +0.888% | -0.088% | -0.084% |
| 増加3日以上×株価-3%未満 | 4.2% | +2.024% | +1.417% | +0.295% | +0.245% |
連続増加の発生日は4日連続で3,111営業日に散らばり、上位3日の占有率は4日連続で1.4%、5日以上連続でも1.9%と、集中はわずかです。ただ4日連続の上位3日は2025年4月7日（719件）、2024年8月5日（606件）、2015年8月25日（420件）と、相場が急落した日が並びます。
4日以上の連続増加は、上位3日を除くと20日後が+0.828%から+0.627%へ下がりますが、超過は-0.249%から-0.263%とほぼ変わらず、特定の数日に偏った弱さではありませんでした。
最も強かった「増加×下落」は、上位3日の占有率が4.2%と偏りがあります。上位3日は2024年8月5日（1,927件）、2025年4月7日（1,667件）、2015年8月25日（1,520件）で、除くと20日後は+2.024%から+1.417%へ下がりました。全体平均の+0.915%は上回るものの、0.6ポイントは急落日の戻りに依存していたと見るべきです。
- 独立した観測は少なくなります。同じ銘柄の重なりは、日の偏りを見るチェックでは見抜けません
- 売買コストを含みません。件数の多い低位・小型株は、思った値段で売買しにくい場合があります
- 上場廃止の扱い。データが途切れた銘柄のその後は追えておらず、成績が実際より良く見える方向に働きます
7．よくある質問（FAQ）
Q. 「出来高の連続増加」とは何ですか？
A. 出来高が前の営業日より多い日が、当日を含めて何日続いているかの数です。1日でも前日以下になれば0に戻ります。連続減少は前日より少ない日の連続です。
Q. 出来高が3日連続で増えた株は買いですか？
A. 3日連続の20営業日後は平均+0.923%・勝率50.7%で、全体平均の+0.915%・51.1%とほぼ同じでした。この条件だけでは買いの根拠になりません。
Q. 4日以上続けて増えた株は避けるべきですか？
A. 20日後は+0.828%、同じ日の全銘柄平均を引いた超過は-0.249%で、13年すべてマイナスでした。ただ差は小さく、件数も全体の1.3%です。売買の判断はご自身でお願いします。
Q. 出来高が減り続ける株は危ないですか？
A. 4日以上の連続減少の20日後は+0.834%で、同じ日・同じ売買代金の帯の平均を引くと-0.015%と、差はほぼ消えました。
Q. 出来高の連続と株価の向きは、どちらが効きますか？
A. 株価の向きです。出来高が3日以上増えた行で、直近3日の株価が-3%未満なら20日後+2.024%、+3%超なら+0.478%と1.5ポイントの差がありました。
Q. 売買代金が小さい株でも同じですか？
A. 連続増加4日以上の超過は、売買代金の4つの帯すべてでマイナスでした（-0.312%〜-0.159%）。ただし帯ごとに全体平均の水準が違うため、帯をまたぐ比較はできません。
Q. 結果は毎年同じですか？
A. 連続増加4日以上の超過がマイナスだったのは13年中13年です。ただ20日後の平均そのものが連続減少を下回ったのは8年で、2024年は連続増加+1.671%・連続減少+0.394%と逆でした。
8．まとめ
- 3日目までは、買いサインでも売りサインでもない。連続増加の1〜3日の20日後は+0.886%〜+0.923%、連続減少は+0.907%〜+0.935%で、全体平均+0.915%と区別がつきません
- 4日以上続く連続増加だけが、わずかに弱い。超過は4日連続が-0.218%、5日以上が-0.353%で、13年中13年でマイナス。売買代金の規模をそろえても残りました
- 連続減少は、規模をそろえるとほぼ消える。4日以上の超過は-0.015%でした
- 効いていたのは、直近3日の株価の向き。出来高が3日以上増えながら下げた行は20日後+2.024%、上げた行は+0.478%でした
- 最も強い組み合わせは急落日に偏っていた。上位3日を除くと+1.417%に下がります。連続増加の弱さは、上位3日を除いても超過-0.263%と変わりませんでした
「出来高が連日増えているから買う」という見方は、日本株の全体では裏づけられませんでした。「出来高が減っているから売る」も同じです。数字が示したのは、出来高の連続日数そのものよりも、その間に株価がどちらへ動いたかのほうが、その後の値動きと結びついていたことです。ただし、最も差が出た組み合わせは急落日の戻りに支えられており、そのまま売買ルールにできるわけではありません。
「株システムトレードの教科書」の記事は、機関投資家出身・証券アナリスト検定会員の西村剛が、統計データ・システムトレード・ファンダメンタルズを融合して解説しています。
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