執筆者
目次
海外売上比率を読み解けば株取引の精度が上がる
株式をスクリーニングする際は、株価や時価総額、PERといった目立つ指標にばかり目がいきがちです。
もちろん、有望株を見つけるには必要不可欠なポイントといえますが、それだけでは十分効果的な選定は行えないでしょう。
そこで本記事では、グローバルでの活動範囲やシェアが判断できる、「海外売上比率」の読み解き方を解説します。
海外売上比率を知っておけば、円安時の立ち回りが変わり、株取引の精度が向上するため、ぜひ参考にしてください。
海外売上高比率とは
ここではまず、海外売上高比率の概要や見方、重視される理由を確認していきましょう。
株式をより多角的な視点からスクリーニングしていくためにも、きちんと把握しておいてください。
海外事業で得ている売上のシェア
海外売上高比率とは、特定の企業が得ている売り上げのうち、海外事業でのシェアを表した数値です。
具体的に、国内で2,000万円、海外で8,000万円の収益を上げている企業の海外売上高比率は「80（%）」となり、日本だけでなく「海外の経済情勢」が強く影響する銘柄、ということが分かります。
特に、2022年4月から巻き起こっている強烈な円安相場では、原材料の輸入コストが負担になりやすく、国内市場だけでは利益が目減りしてしまうでしょう。
しかし、海外比率が高ければ、割安感から受注が増える可能性があり、円安でも堅調に推移する期待が持てるのです。
海外売上高比率の見方
海外売上高比率は、四季報で【海外】と記載されており、あらかじめ把握していればすぐに見つけることができます。
参考までに、上図のトヨタ自動車（7203）は長年に渡り時価総額トップ10にランクインする大企業ですが、この情報を見れば、そのパフォーマンスのほとんどは海外での売り上げに依存しているといえるでしょう。
実際のところ、日本産業の技術力は世界でも高水準である一方、比較的小さな島国となるため、国内市場だけではいずれ売り上げは頭打ちになるリスクがあります。
したがって、企業の成長性を計る上でも大変重要なポイントであり、スクリーニング時にチェックする基本動作として盛り込むのがおすすめです。
海外売上高比率が重視される理由
ここまで触れた通り、海外売上高比率は円安相場における企業の底堅さや、将来的な成長性を計るための指標にも用いられています。
また、たとえ「国内での知名度が低い企業」でも、海外では大きなシェアを保有しているケースが多く、そういった隠れ優良銘柄を見つける際にも役立つでしょう。
ただし、「国内比率が高い=見込みがない銘柄」というわけではないので、あくまでも材料の1つとして活用してみてください。
海外売上高比率を読み解く方法
海外売上高比率は、シンプルな数値で定量的に企業の情報を把握できますが、実はそれだけでは「どこの国か」という肝心のポイントが分かりません。
そこで重要となるのが、企業のIR情報などに記載されている「地域別売上構成比率」です。
参照：omron
上記はオムロン社の構成比率であり、2017年から2021年の間に米国での売り上げが縮小している一方、中華圏と欧州は堅調に推移している、と判断できます。
すなわち、ファンダメンタルズ分析では、中国やドイツ、フランスの動向を注視すれば効率が上がり、逆にアメリカをチェックする際は、「新事業の展開」や「現地企業と提携するか」といったニュースに注目した方が良いでしょう。
以上のことから、海外売上高比率と地域別売上構成比率はセットで捉えて、ウェイトの大きい国の動向を重点的にチェックするのがおすすめです。
海外売上高比率が高い銘柄の注意点3つ
ここからは、海外売上高比率が高い銘柄の注意点を3つ解説します。
- 円高では業績が低下する可能性がある
- 海外のイベントに注意する
- 業種によって海外売上高比率の水準が異なる
より効果的に活用するために、ぜひ参考にしてください。
円高では業績が低下する可能性がある
先ほど触れた通り、海外シェアの大きい企業は円安のタイミングで有利となりますが、反対に円高となれば業績の低下に繋がる可能性もあります。
たとえば、円が高くなるということは、海外にとって「輸入コストが割高になる」ので、輸出の減少=売上の低下となってしまうでしょう。
もちろん、生産拠点を海外に多数持っていれば状況は変わる一方、やはり為替の問題で最終的な日本円の利益は目減りしてしまうのです。
したがって、海外売上高比率が高水準であっても、決して万能というわけではなく、市況に応じて目線を切り替えなければなりません。
海外のイベントに注意する
株式投資を行う際は、どうしても国内の動向にばかり注目してしまいがちですが、海外売上高比率が高い銘柄を扱う場合は、海外のイベントも欠かさずチェックする必要があります。
具体的に、中央銀行の金融政策やドルの需要に影響を及ぼす米雇用統計も注視すべきですが、関連企業の業績といった、よりマクロな視点も重要です。
あまり情報収集に慣れていない初心者は、株価に絡むトピックスを取りこぼしてしまう可能性もあるため、あらかじめベンダーサイトなどを把握しておいた方が良いでしょう。
業種によって海外売上高比率の水準が異なる
海外売上高比率は、すべての業種で均等というわけではなく、提供サービスの実需といった要因で差がでてきます。
特に比率が高い業種は以下の通りとなるため、投資を始める際は事前に押さえておくと良いでしょう。
- 機械：三井海洋開発など
- 医薬品：GNIグループなど
- 精密機器：ブイ・テクノロジーなど
その他にも卸売業やバイオ株が高水準な傾向であり、反対に陸運・空運業、保険業などは30％程度となっています。
上記は「あえて国内市場に強い株式」を選ぶ際にも有効な判断材料であることから、購入する前にきちんとチェックするのがおすすめです。
まとめ
本記事では、海外売上高比率の概要や見方、注意点を解説してきました。
海外売上高比率は、企業が得ている売り上げが「どれだけ海外市場に依存しているか」を計る指標であり、円高の際は株価が堅調に推移する期待が持てます。
一方、諸外国のイベントには注意しなければならず、円安では一転して業績が低下するリスクもあるでしょう。
海外売上高比率が高い銘柄を検討している方は、ぜひ本記事を参考に効率的且つ安全な運用を行ってください。
【無料】株システムトレードの教科書の記事は「システムトレードの達人」を使って検証しています。
↓↓↓↓↓
今ならシステムトレードの達人（無料版）がこちらよりダウンロードできます。
ぜひ手に入れてください！