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「いま強い業種に乗れ」。相場の世界では昔からよく言われる格言です。半導体が強ければ半導体、銀行が強ければ銀行。直近で値上がりした業種は、その後も続けて上がるのでしょうか。

この感覚を数字で確かめました。東証33業種について、毎月末に直近の値上がり率で順位をつけ、その後の動きを2013年2月から2026年10月までの165か月・668,690件(銘柄×月)で集計しています。業種の動きは、市場平均との差(超過リターン)で測りました。

結論を先に述べます。強い業種は翌月も強い傾向はありましたが、差は小さく、しかも2024年以降の月に偏っていました。直近3か月で最強の業種は翌月に市場平均を+0.121%上回り、最弱の業種は-0.086%でした。最強と最弱の差は月平均+0.206%で、勝ち月の割合は56.2%です。

差が見えやすくなるのは翌3か月で、+0.847%に広がります(翌月の約4.1倍)。ただし2023年までの翌月の差は+0.030%とほぼゼロで、+0.891%という2024年以降の値が全体を押し上げていました。

執筆者

西村剛
西村剛

フェアトレード株式会社 代表取締役。機関投資家出身で統計データを重視したシステムトレードに注力。2011年株-1グランドチャンピオン大会で+200.4%、2012年+160.1%、2013年157.0%を叩き出し三連覇達成。証券アナリスト検定会員。システムトレードを使った定量分析と、これまでファンドマネジャーとして培ったファンダメンタルズ分析を融合した新しい視点で株式市場を分析し、初心者でもわかりやすい言葉を使った解説に定評がある。

システムトレード

1.検証ルール

集計条件をすべて開示します。

  • データ:東証全銘柄の日足(株式分割の影響を除いた調整後株価)から、銘柄ごとの月末終値を作成
  • 期間:2013年2月〜2026年10月の月次リターン(165か月・668,690件)
  • 業種:東証33業種。業種の月次リターンは、所属銘柄の月次リターンの単純平均(1か月で-60%を超える下落と+200%を超える上昇は端に丸め、有効銘柄が8未満の月は除外)
  • 市場平均:全銘柄の月次リターンの単純平均。超過リターン=業種のリターン − 市場平均
  • 順位づけ:毎月末、直近1・3・6・12か月の業種リターンで33業種を並べ、5等分(最強20%〜最弱20%。1グループあたり約7業種)
  • 評価:順位づけした月末から、翌1か月と翌3か月の超過リターン
  • 最強と最弱の差:最強20%の平均超過リターンから最弱20%の平均超過リターンを引いた値。毎月計算し、その月平均を見る

直近3か月で順位づけした場合は、5,142件(業種×月)・162か月が対象です。

2.直近3か月の順位別に見た結果

直近3か月の業種リターン順位別に見たその後の超過リターン

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順位(直近3か月)件数直近3か月の平均翌月の超過勝率翌3か月の超過勝率
最強20%1,133 +9.2% +0.121% 50.1% +0.434% 49.8%
強め20%978 +4.8% +0.059% 51.3% +0.212% 50.7%
中位20%1,082 +2.6% -0.084% 46.6% -0.159% 47.0%
弱め20%977 +0.7% -0.048% 47.2% -0.098% 46.3%
最弱20%972 -2.7% -0.086% 47.2% -0.417% 43.9%

表の翌月の列を上から下へたどってください。最強20%が+0.121%、強め20%が+0.059%、中位20%が-0.084%、弱め20%が-0.048%、最弱20%が-0.086%。おおむね順位どおりに並びますが、差は小さな幅です。

勝率(市場平均を上回った割合)も最強20%で50.1%、最弱20%で47.2%と、5割前後に収まっています。つまり翌月については、順位が高いからといって「たいてい市場に勝つ」わけではありません。

翌3か月に目を移すと景色が変わります。最強20%は+0.434%、最弱20%は-0.417%。期間が長くなるぶん、強い業種と弱い業種の開きがはっきり出てきました。

なお、中位より下の3グループは、翌月でも翌3か月でも市場平均を下回っています。市場平均に勝つ側は上位2グループという形でした。

3.順位づけの期間を変えると差はどうなるか

順位をつける期間は直近3か月に限りません。1・3・6・12か月で比べました。

順位づけに使う期間別に見た最強20%と最弱20%の差

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順位づけの期間翌月の差勝ち月翌3か月の差勝ち月t値(翌3か月)最強が翌月も最強に残る割合
直近1か月+0.202% 49.4% +0.333% 54.9% 1.06 25.3%
直近3か月+0.206% 56.2% +0.847% 58.1% 2.69 57.8%
直近6か月+0.362% 56.0% +0.952% 55.4% 2.96 69.4%
直近12か月+0.341% 55.6% +1.015% 57.6% 2.95 79.4%

直近1か月で順位づけした場合は、差がほとんど出ませんでした。翌月の差は+0.202%ですが、勝ち月は49.4%と半分を割っています。直近1か月で最強の業種が、翌月も最強に残る割合は25.3%で、偶然なら20%になる水準にわずかに上乗せされた程度でした。

期間を延ばすと差は広がります。翌3か月の差は、直近1か月の+0.333%から、3か月で+0.847%、6か月で+0.952%、12か月で+1.015%。t値は3か月以上で2.69〜2.96の水準となり、偶然では説明しにくい目安とされる2を超えています。

最強の業種が翌月も最強に残る割合は、直近3か月で57.8%、12か月で79.4%と高く見えます。ただしこれは順位づけの期間が長いほど、前月の順位づけと大部分が重なるために起きる数字です。「強さが続いた」ことの証拠ではなく、順位が入れ替わりにくいだけと読むのが妥当です。

4.差が出ていたのは2024年以降だった

ここまでの平均値は、期間全体をひとまとめにした数字です。年ごとに分けると、様子が違って見えます。

年別に見た直近3か月で最強の業種と最弱の業種の差

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直近3か月で順位づけした翌月の差は、14年のうち9年でプラスでした。マイナスだったのは2013年(-0.555%)、2014年(-0.427%)、2015年(-0.655%)、2021年(-0.330%)、2022年(-0.379%)です。2025年は+1.204%で最も大きく、翌3か月では+4.768%に達しています。

これを2023年までと2024年以降に分けたのが次の表です。

区間(直近3か月で順位づけ)月数(翌月)翌月の差月数(翌3か月)翌3か月の差
2023年まで129 +0.030% 129 +0.541%
2024年以降33 +0.891% 31 +2.123%
全期間162 +0.206% 160 +0.847%

2023年までの翌月の差は+0.030%(129か月)で、実質的にゼロでした。それが2024年以降の33か月では+0.891%になります。全期間の+0.206%は、ほとんど直近の33か月が作った数字です。

翌3か月では2023年までも+0.541%とプラスで、優位が全く無かったわけではありません。それでも2024年以降の+2.123%とは大きな開きがあります。特定のテーマに資金が集まりやすい相場が続いた時期と重なる可能性はありますが、理由はこのデータからは断定できません。

5.発生の集中――差の大きかった上位3か月を除くと

平均値が少数の月に引っ張られていないかを確かめました。毎月の「最強20% − 最弱20%」の差を大きい順に並べ、上位3か月を除いて平均し直しています。

差の大きかった上位3か月を除いたときの最強と最弱の差

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集計のしかた翌月の差翌3か月の差
全月で集計+0.206% +0.847%
差が大きかった上位3か月を除く+0.082% +0.614%
差が小さかった下位3か月を除く+0.335% +1.016%
上位3か月と下位3か月の両方を除く+0.211% +0.781%

翌月の差の大きかった月は、2026年1月(+9.7%)、2025年12月(+6.1%)、2018年11月(+4.5%)でした。この3か月だけで、全月の差の合計の61.1%を占めています。除くと月平均は+0.206%から+0.082%へ、約60.4%縮みました。翌月の優位は、この少数の月への集中が大きいと言わざるを得ません。

逆方向に振れた月もあります。差が最も小さかった3か月は、2026年2月(-6.0%)、2013年5月(-6.6%)、2016年6月(-7.3%)。2026年1月に+9.7%と大きく開いた直後の2026年2月に反転しているのは、強い業種が急に売られる局面もあることを示しています。これらを除くと翌月の差は+0.335%で、上下3か月ずつを除いた場合は+0.211%となり、元の水準に近づきます。

翌3か月の差で大きかった月は、2025年11月(+19.5%)、2025年12月(+10.3%)、2016年1月(+9.4%)です。上位3か月が占める割合は28.9%で、除いても+0.847%から+0.614%と、27.6%の縮小にとどまりました。翌3か月のほうが、集中の影響は小さくなっています。ただし2025年11月と12月は連続する月で、観測の窓が重なっている点は割り引く必要があります。

最後に、順位づけ時点の地合いで分けました。直近3か月で市場平均が上昇していた114か月の翌月の差は+0.350%(勝ち月59.6%)、下落していた48か月は-0.137%(勝ち月47.9%)です。市場が下げた後は、強い業種に乗る優位が消えていました。

6.この検証の限界

結果を使う前に、次の点をご承知おきください。

  • 独立した観測は少なくなります。業種どうしは同じ市場の動きに左右されるため、5,142件という数字ほどの情報量はありません。実質的には月ごとの差の162件が土台です
  • 翌3か月の観測は重なっています。連続する月の3か月間は大部分が同じ期間なので、t値は割り引いて見る必要があります
  • 売買コストを含みません。業種全体を等しく買う手段も現実には限られます
  • 等ウェイトの平均です。小型株の値動きが強く反映され、時価総額で重みをつけた業種指数とは異なります
  • 業種分類は現在のものです。過去の業種変更や上場廃止銘柄の扱いは、完全には反映できていません

7.よくある質問(FAQ)

Q. 業種モメンタムとは何ですか?

A. 直近で値上がりした業種は、その後もしばらく強い傾向があるという考え方です。個別銘柄ではなく業種単位で強弱を見るため、東証33業種のどこに資金が向かっているかを見る手がかりになります。

Q. 業種のリターンはどう計算していますか?

A. その業種に属する銘柄の月次リターンの単純平均です。1か月で-60%を超えて下げた値や+200%を超えて上げた値は端に丸めています。有効な銘柄が8銘柄に満たない業種と月の組み合わせは除きました。市場平均は全銘柄の同じ平均で、超過リターンは業種の値から市場平均を引いたものです。

Q. 順位づけは何か月で見るのがよいですか?

A. 翌月だけを見るなら、直近6か月(差+0.362%)と12か月(+0.341%)が、1か月(+0.202%)や3か月(+0.206%)より大きくなりました。翌3か月で見ても直近1か月は+0.333%と小さく、3か月以上で差が開いています。ただし期間を長くするほど、翌月の顔ぶれが前月と重なりやすくなる点には注意が必要です。

Q. 強い業種は翌月も強い業種に残りますか?

A. 直近1か月で最強20%だった業種が翌月も最強20%に入る割合は25.3%で、偶然なら20%になる水準にわずかに上乗せされた程度です。直近3か月で見ると57.8%、12か月では79.4%と高くなりますが、これは順位づけの期間が前月と大きく重なるためで、強さが続く証拠とは別のものです。

Q. 結果はどの年でも同じですか?

A. 同じではありません。直近3か月で順位づけした翌月の差は、14年のうち9年でプラスでした。2013年、2014年、2015年、2021年、2022年はマイナスです。2023年までの翌月の差は+0.030%とほぼゼロで、+0.891%という数字は2024年以降の月が作っています。

Q. 差の大きかった月を除いても結果は残りますか?

A. 翌月の差は上位3か月を除くと+0.206%から+0.082%へ小さくなりました。翌3か月の差は+0.847%から+0.614%で、こちらは残っています。翌月の優位は一部の月に偏っており、頑健とは言えません。

Q. この結果をそのまま売買に使えますか?

A. そのままの使用はおすすめできません。売買コストを含んでおらず、業種全体を等しく買う手段も現実には限られます。また差の大半が2024年以降に集中しており、今後も同じように続くかは分かりません。業種の強弱は、地合いや資金の流れを確認する材料のひとつとして捉えるのが無難です。

8.まとめ

165か月・668,690件を数え直して分かったことを整理します。

  • 強い業種は翌月も強い傾向はあるが小さい。直近3か月の最強20%は翌月に+0.121%、最弱20%は-0.086%で、差は+0.206%(勝ち月56.2%)
  • 差は翌3か月に広がる(+0.847%・勝ち月58.1%)。直近1か月だけの順位づけでは、翌月+0.202%・勝ち月49.4%と差が出ませんでした
  • 2023年までの翌月の差は+0.030%とほぼゼロ。2024年以降の+0.891%が全体を押し上げています
  • 上位3か月を除くと翌月の差は+0.082%に縮み、集中が目立ちます。翌3か月は+0.614%と、より残りました
  • 市場が下げた後は優位が消える(翌月の差-0.137%)

「強い業種に乗れ」という格言は、相場の時期によって効き方がまったく違いました。2023年までのように業種間で資金が入れ替わりやすい局面では働かず、特定のテーマに資金が集まる局面で威力を発揮した、という見え方です。

いま自分が見ている相場が、どちらの局面なのか。業種の強弱を使うなら、まずそこを確かめる必要がありそうです。

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「株システムトレードの教科書」の記事は、機関投資家出身・証券アナリスト検定会員の西村剛が、統計データ・システムトレード・ファンダメンタルズを融合して解説しています。
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