業種×規模で勝負が決まる！東証セクター×時価総額別パフォーマンス徹底検証【2026年版】

「これからは半導体株の時代だ」「金融株が金利上昇で恩恵を受ける」――業種選びは投資判断の中核ですが、データで裏付けられているでしょうか？ さらに、同じ業種でも大型株と小型株でリターンに差はあるのか？

本記事では、東証上場の3,740社を「業種33区分」×「時価総額3区分（大型1000億円以上／中型300-1000億円／小型300億円未満）」でクロス集計し、過去5年（2021〜2025年）の年率リターンを徹底検証しました。

結論：業種選びでパフォーマンス差は最大40%、規模選びでも約12%の差があります。最強は非鉄金属（年率+34.96%）、最弱は医薬品（年率-0.67%）。さらに大型株+17.60% vs 小型株+5.75%と、規模効果も明確です。

本記事のヒートマップを見れば、「業種×規模のどこに自分の資金を置くべきか」が一目瞭然になります。データに基づくアセットアロケーションのヒントを、ぜひ持ち帰ってください。

執筆者

西村剛

フェアトレード株式会社　代表取締役。機関投資家出身で統計データを重視したシステムトレードに注力。2011年株-１グランドチャンピオン大会で+200.4％、2012年+160.1％、2013年157.0％を叩き出し三連覇達成。証券アナリスト検定会員。システムトレードを使った定量分析と、これまでファンドマネジャーとして培ったファンダメンタルズ分析を融合した新しい視点で株式市場を分析し、初心者でもわかりやすい言葉を使った解説に定評がある。

1．検証ルール

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対象：東証プライム/スタンダード/グロース上場の全銘柄（TPM除外、3,290社）
検証期間：2021年〜2025年（5年間）
計算方法：各銘柄の年初始値→年末終値リターンを算出し、業種×規模で集計

【業種分類】東証33業種区分（金融商品取引所の標準分類）
【規模区分】2026年5月時点の時価総額で固定
・大型: 1,000億円以上
・中型: 300〜1,000億円
・小型: 300億円未満

【除外】5年通しのデータが揃わない銘柄（新規上場・上場廃止）は対象外

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「業種」と「規模」という2つの軸でアセットアロケーションを決めることは、ファンドマネジメントの基本中の基本です。本記事のデータは、その判断材料として使えます。

2．検証結果

業種別 5年平均年率リターン

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トップ3は非鉄金属（+34.96%）、海運業（+34.90%）、銀行業（+25.23%）。資源インフレ・地政学リスク・利上げ恩恵という近年のテーマが、明確にリターン上位3業種に表れています。

逆に下位3はサービス業（+6.34%）、情報・通信業（+2.41%）、医薬品（-0.67%）。情報・通信業の苦戦はグロース市場小型株が中心で、IPO後の成長失速が反映されています。医薬品はパテントクリフ・新薬開発の停滞が要因です。

時価総額規模別 5年平均

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規模効果も明確です。大型+17.60% ＞ 中型+15.02% ＞ 小型+5.75%。本サイトの過去記事（時価総額別パフォーマンス）と整合的で、「大型株効果」が日本市場で支配的であることがあらためて確認できました。

業種×規模ヒートマップ

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このヒートマップが本記事の最重要図。縦軸の業種（リターン降順）×横軸の規模（大型/中型/小型）で、各セルに5年平均年率リターンが表示されています。

青いセルが「強い」、赤いセルが「弱い」。一目で分かる傾向：

• 非鉄金属・海運業・銀行業は大型株がほぼ全て青（業界全体が強い）
• 医薬品・情報通信業は小型株が真っ赤（規模が小さい銘柄ほど苦戦）
• 食料品・サービス業のような内需株は中型〜大型が安定（赤も濃くないが青も薄い）

強い／弱い組み合わせ TOP5/WORST5

注目すべき組み合わせ：

• 海運業×大型：年率+44.31%（日本郵船・商船三井・川崎汽船の3社で構成）
• 非鉄金属×大型：年率+40.30%（住友金属鉱山・JX金属など）
• 銀行業×大型：年率+31.56%（メガバンク・地銀大手）
• 医薬品×小型：年率-7.33%（バイオベンチャー中心、開発失敗リスク高）

同じ業種でも規模で全く別の世界。例えば非鉄金属では、大型+40.30%、小型+33.11%と両方プラス20%超。一方医薬品では小型が-7.33%、大型は概ねプラスと業界内格差が極端です。

3．なぜ業種×規模で大きな差が生まれるのか

(1) マクロテーマの非対称な恩恵

2021〜2025年は資源インフレ・コロナ後の輸送需要・米利上げ・円安という外部要因が支配的でした。海運・非鉄金属・銀行は規模が大きいほど海外市場へのアクセス・資本効率で恩恵を取り込みやすく、大型株が圧倒的に強い構造です。

(2) 小型グロース株の「成長停滞」

情報通信・医薬品・サービス業の小型株は、2020-2021年のグロースバブルで過大評価された反動を引きずっています。IPO直後の高PER水準から修正局面が続いており、業績成長が伴わない銘柄は厳しい状況です。

(3) 機関投資家のフロー

年金基金・ESG投資・パッシブファンドは、時価総額1000億円超の流動性銘柄を選好します。これが大型株の需給を恒常的に押し上げ、小型株との格差を広げる構造的要因です。

(4) アクティビスト・統合再編期待

銀行業・不動産業・卸売業のような「割安バリュー」業種は、アクティビスト投資家による株主還元要求・経営統合期待で評価が上がっています。これも大型株中心の動きです。

(5) 為替・コモディティの構造的波及

輸送用機器・電気機器・機械の輸出業種は、円安効果が大型株ほど顕著。海外売上比率が高いトヨタ・ホンダ・三菱重工などの大型銘柄が大きく恩恵を受けました。

4．実践への活用法

(1) ヒートマップを「青い領域」中心に組み立てる

本記事のヒートマップで青いセルを抽出し、そこに資金配分する。例えば「非鉄金属（規模問わず）+ 海運大型 + 銀行大型」のようなアロケーションです。データに基づく業種分散の出発点になります。

(2) 赤い領域は避けるか、厳選するか

医薬品小型・情報通信小型のような赤いセルは、分散投資の対象から外すか、もしくは業績好調な少数銘柄に厳選するか、明確な判断が必要。漫然とインデックス的に持つと足を引っ張られます。

(3) 規模分散ではなく「業種分散」を優先

「中型・小型に分散すれば良い」と思いがちですが、本データは規模よりも業種選びの方が決定的であることを示しています。小型銘柄を持つなら、強い業種の小型を選ぶことが重要です。

(4) ETF・テーマ投信での活用

個別銘柄を選びにくい場合は、業種ETFを活用しましょう。
・非鉄金属：1633「東証非鉄金属ETF」
・海運：直接ETFはないが、上位3社（9101、9104、9107）を分散保有
・銀行：1615「東証銀行業ETF」
これらに資金を分散すれば、業種効果を取りに行けます。

(5) 業績フィルタとの組み合わせ

業種×規模のデータは「土台」。さらに業績モメンタム（増収増益・上方修正）を組み合わせることで、勝率と期待値が上がります。例えば「銀行大型×増益見通し」「非鉄金属×決算上方修正」など、複合シグナルを使いましょう。

5．注意点

(1) 過去5年≠未来5年

本記事のデータは2021〜2025年の特殊な5年間（コロナ・利上げ・円安・資源高）。同じパターンが2026年以降も続く保証はありません。マクロテーマが変われば、業種間の序列は大きく変わります。

(2) サンプル数の少ない業種

海運業（12社）、空運業、鉱業のような小規模業種は、少数銘柄の値動きで平均値が歪みやすい。日本郵船・商船三井・川崎汽船の3社の動向に海運業全体が左右されます。

(3) 業種分類の限界

「情報・通信業」には大手通信キャリア（NTT、KDDI）からITスタートアップまで多種多様な企業が含まれます。業種平均だけでは見えない個別企業差があり、銘柄選定の追加分析は必須です。

(4) 配当の取り扱い

本検証はキャピタルゲインのみ。海運業・銀行業のような高配当業種は、配当込みでさらにリターンが上振れします。商船三井・三井住友FGなどは配当利回り5%前後あり、合計+50%/年級のリターンになるケースも。

6．FAQ

Q1. 業種選びと個別銘柄選びはどっちが重要？

長期投資なら業種選びが7割、個別銘柄選びが3割と言われます。本記事のように業種で30%以上のリターン差が出るのは、業種選びの威力を示しています。まず業種を絞り、その中で銘柄を選ぶ二段階アプローチが王道です。

Q2. 業種は何個に分散すべき？

個人投資家なら3〜5業種に分散が現実的です。多すぎるとインデックスと変わらず、少なすぎるとリスク集中。本記事の上位5業種を均等配分するシンプル戦略から始めるのが良いでしょう。

Q3. 海運業はもう買い時を過ぎたのでは？

確かに2022〜2023年の急騰局面は終わりましたが、2025年も配当利回り5〜7%と高水準。株価が落ち着いてからも配当狙いで持つ価値はあります。ただし市況変動に弱い業種なので、長期保有の比率は控えめに。

Q4. 医薬品小型がワーストですが、本当に避けるべき？

業種平均は確かに-7.33%ですが、個別の新薬成功で5倍・10倍になる銘柄も存在します。リスク管理を徹底できる投資家であれば、少額のテーマ投資としては有効。多額の資金を入れるべきではない、というのが結論です。

Q5. 大型株中心の戦略で何%リターンが期待できる？

過去5年のデータでは大型株平均+17.60%/年。これに「強い業種への集中」を加えれば、年率20%超も狙えます。ただし長期では業績や金利環境で結果は変動します。

Q6. 業種ETFは具体的に何がありますか？

東証で取引できる業種別ETFは限られていますが、銀行（1615）、不動産（1343）、自動車（1632）、機械（1634）、電気機器（1626）などがあります。海運・非鉄金属はETFがないので、個別銘柄での組み入れになります。

Q7. 業種ローテーション戦略は有効ですか？

有効ですが難易度は高い。「景気サイクル別の強い業種」をローテーションする戦略は、マクロ環境の変化を先読みできる場合に機能します。個人投資家には、コア（複数業種分散）＋サテライト（短期ローテーション）の組み合わせが現実的です。

7．まとめ

東証3,740社の5年データを業種×規模でクロス集計した結果：

• 業種選びの威力：最強非鉄金属+34.96% vs 最弱医薬品-0.67%
• 規模効果：大型+17.60% ＞ 中型+15.02% ＞ 小型+5.75%
• 最強組み合わせ：海運業×大型 +44.31%
• 最弱組み合わせ：医薬品×小型 -7.33%

「業種で半分、規模で残り半分」――この2軸を意識するだけで、ポートフォリオの長期パフォーマンスは大きく改善します。漫然と分散投資せず、データの示す「青い領域」に資金を集中させる――これがプロのアセットアロケーションの本質です。

本記事のヒートマップを保存し、ご自身のポートフォリオを定期的に見直してください。「今、自分は青い領域にいるか？」――そう問い続けることで、長期で大きな差がつきます。